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賃貸退去時のハウスクリーニングって?安くするコツも紹介

賃貸マンションなどでは退去時にハウスクリーニングを行って、次の入居者の入居に備えるのが一般的に行われています。ハウスクリーニングでは、フローリングやキッチンやトイレ・浴室などの水まわりの設備の清掃やガラスサッシなどが対象になります。借主は退去時に原状回復義務を負担しているので、漫然とハウスクリーニング費用を支払っていることが多いのではないでしょうか。そこでハウスクリーニングなどの原状回復義務の内容や負担についての基本的原則を確認し、少しでも安く済ませるためのコツをご紹介します。

そもそも原状回復についての民法上の原則からすれば、通常の居住に伴う損耗や経年劣化などについては貸主が費用も負担し、借主の用法違反や故意・過失による汚損や破損などは借主が負担することになります。

仮に借主が喫煙でクロスを黄ばませてしまったような事例では、賃貸借の借主の責任による汚損ということで敷金からハウスクリーニング代が控除されて残金が明け渡し時に貸主から借主に返還されることになります。
逆に経年劣化や通常の使用範囲内の汚損などについては、貸主が負担するのが原則です。ところで敷金は退去時までに発生する損害賠償を担保するために交付する金銭に過ぎないので、通常の用法の範囲のハウスクリーニング費用を負担するいわれはないので、全額返還されるのが民法上の原則です。
もっとも賃貸借契約書において、ハウスクリーニング費用については、借主の負担にする旨の特約が付されている場合は別です。特約付きの賃貸借契約書で合意している以上は、特約の内容に従うことになるのです。いずれにせよ退去時の原状回復は貸主と借主でトラブルになることが多いので、ガイドラインも定められており、費用負担を考えるうえで参考になります。具体的には、キッチンで掃除を怠ったための汚れや、落下物で傷ができたフローリング、結露でカビてしまったガラスサッシ周辺やトイレの頑固な汚れや浴室のカビ汚れなどが、ハウスクリーニングの対象になります。

賃貸借契約書で借主負担の特約がある場合には、自分でできる範囲で構わないので、クリーニングに取り組むことが費用を抑えることにつながります。例えばトイレやキッチン・浴室などの水周りは汚れが付着しやすい箇所ですが、自分でできる範囲で掃除できる部分も大きいといえます。例えば石鹸や洗剤カスなどはアルカリ性の性質を示すのでクエン酸水溶液を活用したり、逆に皮脂分や油脂類は酸性を示すので重曹を活用するなどで、自分でもかなり綺麗にすることは可能です。